校長からごあいさつ

 新型コロナウイルス感染症対応が継続される厳しい状況の中、皆様におかれましては大変なご苦労があるかと存じます。本校においても授業運営に支障のないよう、感染防止対策を確実に実施し学生の皆様、職員の安全を確保して授業を継続しております。
 本校は、地域社会および経済の発展に寄与することを目的に､「高い技能と技術および学識を持つ､創造性豊かな実践技術者」の育成を理念とし､厚生労働省系の県立短期大学校として1995年に設立されました。産業の基盤となる「生産技術科」「制御技術科」「電子技術科」「産業デザイン科」「情報技術科」の５科で構成される、職業能力開発短期大学校です。
 本校では､２年間で４年制大学に匹敵する単位数を修得し､一人一台の実習設備と少人数制（チューター制度）によるきめ細かな指導により、高度な実践技術者の育成を図っています｡また､資格取得､各種競技会､地域･企業との連携プログラムにも積極的に参加しています。企業の皆様からも「しっかりとしたものづくりの知識と技術・技能を身に付けていて､伸び代がある｡」と、高い評価をいただいており､設立以来の平均就職率97%以上を保持しています｡卒業生は3,900名以上となり､製造分野のリーダーとして､神奈川県下を中心に活躍しています｡
 本校では、外国人留学生を受け入れておりますので、学校内で国際人としてのスキルを身に着けることが可能な環境となっています。このことは、グローバル化する神奈川県内の企業のニーズにもマッチしております。また、「ものづくり」を学ぶ学校として本校は、女子学生の比率も高い事も特徴の一つです。企業でも女性の感性を取り入れた商品開発が求められている中で、これから「ものづくり」分野で働く女性（メカ女）を目指す女子学生の皆さんのニーズに合った技術力を身に着けることが可能です。
 これからの日本のものづくり技術の担い手として、ＩＴ人材が企業から求められています。その取り組みとして、神奈川県、神奈川県教育委員会及び日本アイ・ビー・エム株式会社の３者の連携と協力により、生徒・学生が家庭の経済環境に左右されることなく、ＩＴに関する知識・技術を身に付け、生涯にわたって社会で活躍するＩＴ人材の育成をめざす取組「かながわＩＴ人材教育モデルP-TECH」が開始されております。
 入学を希望される皆さんには、、アドミッションポリシーを理解して頂き本校で学び、企業が求めるものづくりの「実践技術者」となって地域産業界のリーダーとして活躍していただきたいと心より願っております。

教育目標

新しい時代に柔軟な対応ができる高度実践技術者の育成

高度実践技術者（テクニカル・エンジニア）を育てます。

科学技術の革新が日常化する中で、研究開発機能は高度化し、技術者に求められる能力はますます多様化しています。 実践技術者は、そのような状況の変化や日々新たな技術に柔軟に対応できる人材です。 そのためには、幅広い知識とものづくりの実践力・創造力を有機的に関連させながら教育することを教育方針として次のシステムを採っています。

• 科学技術の知識を学習し、実践・実習を重視したカリキュラムの中で検討し、自分の知識とします。
• その知識をもって小さなモノづくりをします。
• 小さなモノづくりを組み合わせ応用して、まとまった「ものづくり」ができる力を養います。
• 学生の創意と自主性を尊重した卒業研究を行うことでトータルな能力を身につけます。

創造力と豊かな人間性を育てます。

２１世紀を拓く実践技術者にとって創造力は欠かせません。 同時に科学技術が地球規模で影響を及ぼす今日、技術者は豊かな人間性を持つことが大事です。 本校のカリキュラムでは、一般教養科目も重視しています。

コンピュータ・サイエンスの基礎力・応用力を育てます。

科学技術の根幹となるコンピュータ・サイエンス、これからの産業社会は、コンピュータ・サイエンスの知識が土台となります。 そのため、コンピュータをハード・ソフト両面から理解し、自由に使えるような基礎力を、世界的レベルを指標として徹底的に育成することを目指します。

設置経緯

設置の目的

神奈川の先進的産業を支える実践技術者 （専門的な知識と、ものづくりの幅広い高度な技能・技術を持ち、 豊かな創造力と行動力を兼ね備えた課題解決型の人材） を育成するとともに、 県内における職業能力開発の中核施設として、産業発展に寄与する。

経緯

神奈川県では、平成３年度から、新たな職業能力開発を推進するための中・長期計画として、 「かながわ総合職業能力開発計画」をスタートさせました。

この計画において、技術革新、情報化等による産業社会における技術の高度化・複合化、 経済活動の国際化の進展する中で、 神奈川の先進的産業を支える新しい時代の技能者づくりを 基本テーマに掲げ、その人材育成・確保を図るための高度技能者育成施設として 職業能力開発短期大学校の設置が重点施策に盛り込まれました。

その後、「高度職業能力開発研究委員会」「短期大学校開設準備委員会」「カリキュラム作成委員会」における研究・検討を踏まえ、 平成６年５月に職業能力開発促進法に基づく 職業能力開発短期大学校として 「神奈川県立産業技術短期大学校」の名称で労働大臣に認可申請し、 平成６年７月８日付で認可され、平成７年４月に開校しました。